産業カウンセラーとは＜いずれもwikiペディアより引用＞
心理学的手法を用いて働く人たちが抱える問題を自らの力で解決できるよう援助する心理職資格である。
受験資格
1．4年制大学学部及び大学院研究科において心理学又は心理学隣接諸科学、人間科学、人間関係学のいずれかの名称を冠する学部又は専攻・課程を卒業した者
2．成年に達した者で、産業カウンセラー養成講座等（協会若しくは協会が他に委託して行う産業カウンセリングの学識及び技能を修得するための講座又は協会がこれと同等以上の水準にあるものとして指定した講座）を修了した者
産業カウンセラー養成講座とは
日本産業カウンセラー協会が行う、産業カウンセリングの為の知識・技能を修得するための講座である。講習は理論学習が48時間、演習が81時間、在宅研修（宿題）が約40時間で構成されており、毎年4月から10月の7ヶ月間、主に土曜・日曜に合計約20回開講される。受講料は220,500円（2013年4月開講から改定したようです）。
合格率
2010度の総受験者数は5,644人、学科試験・実技試験ともに合格した総合合格者数は4,046人で、総合合格率は71.7%である。
---引用ここまで---
私は3年前に、産業カウンセラー養成口座に申し込みましたが、あいにく職場のシフトの都合上、時間的に両立できないことが判明したため、キャンセルした経緯があります。
なぜ産業カウンセラー養成講座に申し込んだかというと、私の場合、産業カウンセラー試験の受験資格である「心理学系大学の卒業」に該当しないので、もう一つの条件である養成講座経由に当てはまったわけです。
それまでプライベートで行っている相談業務の中で、専門知識の必要性を痛感しており、カウンセラー系資格の肩書きがあれば、有利になるのではないかという考えから、当時臨床心理士の次に定評があった産業カウンセラーに興味を持つようになりました。
当時数回通っていたハローワークの職業相談担当者の名刺にも、「産業カウンセラー取得」の旨が書かれており、ハローワークの求人情報でも、都内で産業カウンセラーの有資格者求人が十数件ほどヒットしていました。
「臨床心理士または産業カウンセラー有資格者」という条件つきのカウンセラー業務です。
どれも雇用形態は正規職員ではなく、非正規職員でした。
この資格だけで食べていくのは難しいですが、対人関係全般に応用できるので、キャリアップには繋がると思いました。
現在では、国家資格の精神保健福祉士有資格者の次に産業カウンセラーを求めている関連会社が一般化してきているようです。
ハローワーク求人情報から見る、カウンセラー求人数順で並べると、
臨床心理士＞精神保健福祉士＞産業カウンセラー
のような順でした。
産業カウンセラー有資格者であるハローワーク職業相談員の方がおっしゃっていましたが、養成講座では、徹底して傾聴のロールプレイを行うため、合わない人にはこの上なく辛いものの、カウンセリング技法の実践力を培うのにはもってこいとのこと。
私は産業カウンセラーはいったん諦めて、社会福祉士取得に切り替えましたが、スクーリング時に、大企業で働いていた方がいらっしゃって、その会社では、職員のメンタルヘルスマネジメントの一環として、産業カウンセラー有資格者が常駐していたようです。
巷間的には、それほど多くはないと思いますが、社員の数が多くて経営的に余裕がある会社は、産業カウンセラースタッフを配置しているようです。
一昨年にNHK教育テレビ放送されていた「産業カウンセラー 2011年10月 (資格☆はばたく)
」の中でも紹介されていました。養成講座は、受講日によっては、申込み開始から数日も経たないうちに満員になっていて、締め切られたので、産業カウンセラーはビジネスマンや学生にとっても狙いやすくて、オススメの資格の一つなのでしょうね。
『産業カウンセリング入門（改訂版） 産業カウンセラーになりたい人のため
』『産業カウンセラーのすべてがわかる本
』『「心理系の仕事」を見つける本
』『産業カウンセラーの目
』 全国労働基準関係団体連合会2010年に、創立50周年を迎えた社団法人日本産業カウンセラー協会。
会員は二万二千人を超えているようです。
本書では、産業カウンセラーがどのような活躍をしているのかの具体的な内容と、課題について書かれています。
一例を挙げると、
・ハローワークの就職支援アドバイザー
・地方公共団体のいじめ不登校相談室相談員
・社会保険労務士事務所で産業カウンセラーを活かしている特定社労士
・カウンセリングルームの産業カウンセラー
・ラジオディレクター
等の活動が紹介されています。
DV・不登校・うつ病・自殺・就職の躓き、過酷労働に苦しむ方に対して尽力している様子を学べます。
2013年4月開講の通学養成講座は、まだ募集中の部もるようですので、興味がある方は、各都道府県産業カウンセラー支部のサイトをチェックしてみてください。
